家族構成が変化したので部屋の数を増やしたいときや、趣味を楽しむスペースを取り分けたいと考えている人には、増築リフォームをおすすめします。この記事では、住宅を増築リフォームする長所と短所、成功させるポイントや注意点を紹介しています。
家の増築リフォームを行う前に考えること
増築リフォームとは、現在の住宅に建物を追加することで、スペースを広げるリフォーム方法です。生活スタイルが変化して、子どもの部屋が足りない家庭や、介護が必要な親と同居するときに、リフォームを行うケースが多いようです。規模が小さい工事のなかには、リビングの隣の庭に部屋を増築したり、バリアフリーを考えてトイレを増築したりするなどの作業が含まれます。大がかりな工事では、平屋に2階部分を増設する工事もあります。増築リフォームをすると、家の建て直しをせずに生活スタイルの変化に応じて、スペースを広げられますが、増築リフォームにも長所と短所が存在するので、工事を行うまえによく考える必要があります。
増築リフォームをする長所について
建て直しではなく増築リフォームを選択する長所は、価格を抑えながら家のスペースが広がることです。建て直しを行うと、解体工事にかかる金額や、工事をしている間の仮住まいを探さなければなりませんが、増築リフォームであれば、家に住みながら部屋を増やせるので、リフォームの価格が抑えられます。また、新しい家を購入するケースと比較しても、電気や水道の契約で住所を書き変える手間や、これまでの住宅を処分する金額も必要ないので、工事金額を抑えながら住みやすい家に変えることが可能になります。例えば、部屋を一つ増やす程度のリフォームであれが、建て替えと比べて金額が安くなり、自分たちの希望も十分に叶います。
増築リフォームの短所について
増築リフォームは、これまでの住宅に追加で部屋を取り付けるので、古い家をリフォームするケースでは、同じ壁や屋根材などが見つからずに、全体的に統一感が無くなってしまう恐れがあります。こうしたケースでは、古い部分も含めて、屋根や壁を全体的に交換することで統一感を保てます。
内装についても全体的に新しくすれば、増築した部分と既存の部分との差がなくなり、家のデザインを全体的にまとめることが可能になります。ただし、増築リフォームするときには、見た目だけではなく、構造上の変更にも注意しなければなりません。例えば、地震や台風などの災害を受けて、建物の接続箇所にひび割れ生じるケースがあります。これは、増築した場所の柱や梁の接続が甘いときに起きる問題で、外壁についても接続箇所に雨漏り防止のシーリング剤が充填されていないと問題が生じます。このような問題を防ぐためには、施工するときに、これまでの外壁との増築箇所の固定を重点的に行いましょう。古い部分と新しい部分とでは重心も強度も違いが出るので、地震のときの揺れ方が異なり、隙間ができやすくなります。また、接続箇所を固定するだけではなく、全体的に外壁を新しくして、増築箇所と既存の箇所を繋げることも効果があります。
増築リフォームをするときのポイントと注意点
住宅を増築するときには、法律に反していないかのチェックが必要です。家を建てるときには、敷地と家の面積の割合を表す建蔽率や、敷地に対する床面積の割合を表す容積率が法律で定められています。新築住宅を建てるときには、法律に従って建築されますが、増築するときにも建蔽率や容積率を守るように設計することが大切です。建蔽率や容積率は土地によって上限が定められているので、どこまで増築できるかを調査しなくてはなりません。特に10平方メートルを超えた増築をするときには、自治体に建築の申請書を出して許可を貰わなければなりません。
増築リフォームをするときには、住宅が耐震基準を満たしているかもチェックしなければなりません。特にこれまでの家が耐震基準に合わないときには、家全体の耐震性を見直す必要があります。古い部分と増設した部分の耐震性が異なると、全体的なバランスが崩れ、倒壊する恐れがあるので、注意しなければなりません。そのため、増築を考えている段階で、住宅の耐震チェックをおこなって、耐震の知識を持つリフォーム会社に作業を依頼すると安心できます。
状況によっては建て替えた方が良い
リフォームする範囲が広いときには、工事にかかる金額が高くになる可能性があり、建て替えとあまり変わらないケースもあります。一例として、これまでの家の耐震基準が現在の基準を満たしていないときには、新しく増築した部分との耐震性能を合わせるために、大規模な補強を行う必要があります。こうしたケースでは、予算を組み直して、金額を上乗せして建て替え工事を選択した方が永く安心して住めます。そのため、増築するときの金額と建て替えの金額の見積りを頼んで、どちらが良いかを家族で話し合って決めることをおすすめします。
増築リフォームをするときの補助金や減税制度について
増築リフォームをするときには、補助金や減税制度を使用することで、リフォームの金額を安くできるかもしれません。各自治体には、増築をするときの補助金制度があります。また、地域によっては三世代で同居する家庭や、親と子どもが同じ敷地内で同居する家庭は、補助金の対象になることが多いようです。一方で、国の補助金制度を活用したくても、増築リフォームには適用されないことがほとんどです。補助金や助成金を受け取るには、一定の条件を満たさなければならないので、前もって自治体のホームページや窓口でチェックする必要があります。さらに、増築するときに、一定の条件を満たしていれば税金を減らせる可能性もあります。増築が含まれる減税制度には、住宅ローン減税、ローン型減税、投資型減税があります。各々の制度で、控除率や控除される期間、金額などが違うので、前もってチェックしておきましょう。増築リフォームには長所と短所があるだけではなく、10年後や20年後を見据えて、長い視点で決めなければなりません。そのため、増築リフォームを依頼するときには、リフォーム業者と話し合いながら決めるようにしましょう。